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アノニマス 2016.12 [日本語字幕]トランプ候補の驚愕の演説 グローバリスト支配層を排除せよ💛英語での視聴>43万回 Youtube=>https://youtu.be/iQG8SFn_Cqs 🔲演説内容 このビデオは2016.10.13のトランプ候補の演説である。関連記事に”Stunning Donald Trump Speech The Crossroads In Our History”というタイトルの記事がある。 まさしく、”Stunning”のふさわしい内容である。 ちなみに”Crossroads In Our History”は「歴史の交差点」で、これもふさわしい。 大統領選挙中の、トランプ候補の主張はニュースで聞いており、 パット・ブキャナン(Patrick Joseph Buchanan)氏の書いた「超大国の自殺(2012.11)」とそっくりだ、 と最初から思ってました(下記参照)。まあ言葉使いは乱暴でしたが。 しかし最近、アノニマスの動画でこの演説を聞いたときは、本当にびっくりしました。 「なんだこれ、Pat Buchanan以上ではないか」と思いました。 Pat Buchananも言葉の端々にこういう論調が見えますが、「陰謀論者」と言って、すぐ非難する輩がいるので、 抑えているように思います。 米国の支配層である大銀行、大企業などグローバリスト、 それらから利益を受け取る大手メディア、政治家を真っ向から非難している。 今では死語に近いが、革命家の演説と言ってもいいくらいのものです。 InfoWars.com、Dr Paul Craig Roberts, Ron Paul元下院議員そしてAnonymousが言っている内容そのものです。 国内では馬淵睦夫氏の主張が一番近いのではないでしようか。 🔲Pat Buchanan氏
トランプ候補の選挙公約は、ブキャナン氏の著作「超大国の自殺(2012.11)」に本当にそっくりである。 なお副題は「アメリカは2025年まで生き延びるか?」、原題は「Suicide of A Superpower」である。 以下その点を説明する。 ▼メキシコ国境に万里の長城 トランプ候補が言っていた、「メキシコ国境に万里の長城」は、「超大国の自殺」で理由も含め、次のように書かれている。 (p487)連邦政府は、アメリカ=メキシコ国境の北方100マイル以上の州際幹線ハイウエイに沿って、 麻薬、外人密輸業者の跳梁により通行人の安全が保障できない旨の警告を発した。 地域警備当局によれば、州の一部はメキシコ人の麻薬カルテルによって支配されている、ということである。 ここで問題が一つ生じる。イラクの5万名、アフガニスタンに10万名、韓国に2万8000名の駐留軍を置いているが、 アメリカの国益がより脅かされているのは、これらの地域だろうか、それともメキシコ国境においてだろうか? ▼移民政策の要点(p524) ・失業率が6%に下がるまで移民を制限する。 ・移民法を改正して、……。容易に同化するものたちに移民の優先権を与えるようにする。 ・国境のフェンスを完成させる。 ・次の大統領に、不法入国者に赦免は許さない、母国に送還されなければならないと宣言させる。 ▼自由貿易主義 (p22)関税の廃止と、アメリカが外国産物品の無手数料搬入を保証することで、製造業者は国内の工場を閉鎖し始め、 合衆国の賃金体系、医療、安全、環境規制が適用されない外国へ生産拠点を移動させた。 日本とヨーロッパがアメリカ市場でシェアを落とすと、アジアのタイガーたちが列に並び始めた。 韓国、台湾、マレーシアとシンガポールである。しかし最大の勝利者は北京だった。 1994年、中国は戦略的に特筆すべき動きを見せた。自国通貨を45%切り下げた (p25)2000年12月から2010年の12月にかけ、合衆国の工業生産は大恐慌以来はじめて下降し 民間部門で300万以上の雇用を失った。 (p520)いい加減にわれわれはこの自由貿易という妄想から抜け出さないと、合衆国工業力の腑抜け状態は、 ハリウッド映画しか世界に売るものがなくなってしまうところまで続いてしまう。 (p521)数10年にわたってアメリカは史上最大の貿易赤字を記録し続けている。 外国製品への依存を減らしてアメリカ製品への依存を増やす、輸入品に関税をかけ、 その関税収入でアメリカ産業の減税をする。 合衆国が… 25%の関税をかけると、6000億ドル程度、企業の支払う税金が免除されることになる。 こういった関税の効果はいかに? (p522)世界へのメッセージはこうである。どんな企業も製品も大歓迎。 しかしここでものを売りたいなら、ここで作りなさい。でないと高いものにつきますよ。 ▼ウォールストリート (p205)彼ら中産階級は、ウォールストリートの銀行が責任回避するところを見る。 そして銀行が数10億ドルを融資にまわさず、トレーディングに費やし、ボーナスを受け取っている話を読む。 彼らは自分たちの政府がフォーチュン500の大企業と銀行が創りだした金融危機から国家を救済するために、 それら大企業と銀行に巨額の資金を注ぎ込む姿を見る。かれらは国家を失いつつあると感じている。 そして、かれらは正しい。 ▼日本に関係する記述 (p286)民族、人種の多様性がないことで、日本人は苦しんでるか? 1945年、瓦礫と化した日本は、 モンタナ州よりも小さく、資源も乏しいが、合衆国の1/3の経済を誇り、製造業と技術力において、 ある局面ではわれわれを凌駕していたのである。 (p485)現行の安全保障条約によれば、我が国は日本防衛の責務があるが、 日本は合衆国の防衛に参加する義務がない。…… (p486)日本は中国そのほかを食い止めるに必要な空軍、 ミサイル部隊、海軍を構築する能力を保有している。ロシアは引き続き第二次大戦の戦利品、 南千島を手離してはいないが、日本の戦略的な脅威はロシアではない。反論もあろう。 北京が日本を核攻撃で脅かすとすれば、北朝鮮ないし中国を核兵器で報復できる能力を持っているのはアメリカだけではないか。 しかしこのことは次の疑問を生む。 我々が防衛している自由主義国家が、自ら核抑止力を開発できる能力があるのに、 なぜアメリカが核戦争のリスクを背負い続けなければならないのか? ▼テロ (p480)反西洋のテロは、西洋を支配者と見なす国からやってくる。 パレスチナからイギリス人がでてゆくと、スターン・ギャング(反英。 反ユダヤのテロ組織)の攻撃は止まった。フランスがアルジェリアから出てゆくとパリの爆弾騒ぎはおさまった。 ロシア軍がアフガニスタンを離れると、ムジャヒディーンは後を追わなくなった。 ベイルートで米海軍が砲撃を中止し、海兵隊が撤退すると、レバノンでのアメリカ軍への攻撃はやんだ。 ▼書評 その他にもトランプ候補の発言と多数の一致点があります。 なお2013~14年頃だったと思いますが、国際政治アナリストの藤井厳喜氏が「超大国の自殺」の書評を書いていました。 2016年の大統領選挙前に訪米し、現地調査の結果、「トランプが勝つ(可能性大)」と言っていました。 そこまで言ったのは、藤井厳喜氏ぐらいじゃないですか。 🔲馬淵睦夫氏
▼著書 ・世界を操る支配者の正体(馬淵睦夫, 2014.10) ・国難の正体(馬淵睦夫, 2015.02) ・世界を操るグローバリズムの洗脳を解く(馬淵睦夫, 2015.12) ・世界戦争を仕掛ける市場の正体(宮崎 正弘氏と共著, 2016.03) など多数。タイトルだけでもて内容が推察されるでしよう。 |